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F.A.Q.項目

頻繁にお問い合わせをいただく質問事項をまとめております。
もしこのFAQでも補足できない質問事項がございま したらお知らせ願います。すぐに更新させていただきます。

1. サービス上のガイドラインをお教えください？
2. 契約時にお渡しする企業情報やWebサイトリソースの情報は悪用されませんか？
3. サービスが終了した後Webサイトや弊社の情報は開示されますか？
4. 英語圏の商圏エリアにもマーケティング活動を行ないたいのですが？
5. なぜWebマーケティングはSEOだけでは不十分なのですか？
6. Webサイトを新しく開設したばかりですが、このWebサイトをプロモーションする場合
   どれくらいの変更を施されますか？
7. SEOソリューションは私のビジネスにどのようなインパクトを与えますか？
8. 現在の広報活動だけで十分だと思いますが？


9. SEOソリューションでの貴社の目標と目的は何ですか？
10. E-commerceサイトでなくともSEOで収益を上げることができますか？
11. 上位表示が目に見えるまでにはどれくらいの期間を要しますか？
12. キーワードの料金が決められる要因は何ですか？
13. ひとつのWebサイト内で検索キーワードを多数設定することはできますか？
14. 複数キーワードの組み合わせよりキーワード1つの方が有効なのでは？
15. 何百という多数の検索エンジンに登録するサービスはないのですか？
16. 今後の国内SEOマーケットはどのようになりますか？
17. 自社内でSEOの施策はできますか？
18. 私の会社の知名度はすでに高いのでSEOは必要ないと思いますが？

SEOに関する解答

1. サービス上のガイドラインをお教えください？
人道主義や公序良俗に反する方針が伺えるWebサイトもしくはその運営組織に対しましては弊社サービスを ご提供いたしておりません。加えまして、医師の処方箋が必要となるもの、法律に触れる恐れのあるものを 販売するEコマースサイトも弊社ポリシーとして同様にご遠慮願っております。

2. 契約時にお渡しする企業情報やWebサイトリソースの情報は悪用されませんか？
クライアント様の情報は一貫して厳守されます。同様にそれらの情報の利用、開示も一切行われることはありません。 Webサイトリソースに関しましては、外部からの不正アクセス、不正利用を完全に遮断するセキュリティーを確保した 社内サーバー内で厳重に管理され適切にSEO開発が行われます。またプライバシーを伴う電子データの送受信時、 傍聴・悪用される恐れのある場合、双方でコミュニケーション手段の確認を要するケースも発生します。 加えまして、クライアント様の競合企業はご契約と同時に弊社の競合と考えさせていただく方針になっております。 従って弊社はクライアント様とともに到達目標を達成するベストパートナーとなることにプライオリティーを置いています。

3. サービスが終了した後Webサイトや弊社の情報は開示されますか？
個別企業の案件に関しましては、弊社の顧客権益擁護方針にもとづきお教えいたしておりません。顧客様の会社名 やWebサイトのURLを成功事例として公開しているSEO会社をよく見かけますが、アメリカではSEOの同業者が競合の顧客Web サイトを攻撃してきたり、顧客Webサイトのログ情報にアクセスしてくることが頻繁にあります。同様に日本でも SEO産業が混みあったマーケットプレースに成長した場合、類似の行為が展開される恐れが懸念されます。 したがって顧客様の権益擁護は弊社の守秘義務といたしております。

4. 英語圏の商圏エリアにもマーケティング活動を行ないたいのですが？
できます。英語でのSEO、英語圏の検索エンジンやディレクトリーにも熟知した弊社アメリカ人オプティマイザー がご担当させて頂きます。またマーケティングに関しましても、アメリカ人リサーチャーが正確なマーケットの 調査から需要予測の分析までの詳細をレポートいたします。

5. なぜWebマーケティングはSEOだけでは不十分なのですか？
実際SEOは広告予算を賢く使うWebマーケティングの第一手でしかありません。極論ですが、SEOの最たる目的は 消費者を貴社Webサイトに誘導してくるところに効果を見る技術です。しかし貴社Webサイトへの消費者誘導活動は、 検索エンジンからだけではないはずです。加えて、せっかくWebサイトにユーザーを連れてきたとしても成約や アクションにいたる最終到達地まで消費者を誘導できなければ、たとえ集客力が向上したとしても収益には結び つかないはずです。達成目標が収益の向上にある限り、あらゆる媒体を使用しユーザーをスムーズに成約まで至ら せて始めてWebマーケティングの成功といえます。

6. Webサイトを新しく開設したばかりですが、このWebサイトをプロモーションする場合どれくらいの変更を 施されますか？
通常最小限の目に見える変更でオプティマイゼーション作業を行ないますので、大きくデザインが変わるという ことはありません。しかし検索エンジンはHTMLのテキストのみをインデックスするため、フラッシュやフレーム の使用されたWebサイトは検索エンジンからインデックスされないという問題があります。当然すでに出来上がった Webサイトですから最大限にオプティマイゼーションを施策しますが、投資効果を考慮してさらに新しくWebサイト を構築した方が潜在的なマーケティング能力を発揮できる場合もあります。

7. WebマーケティングやSEOソリューションは私のビジネスにどのようなインパクトを与えますか？
弊社の提供するソリューションは貴社Webサイトのトラフィック向上に留まらず、ターゲットとする消費者に 的確に貴社のサービスやプロダクトを伝達し、大局的に貴社の収益の最大化をはかります。弊社は市場調査から 需要予測までの調査と分析を行い、オンライン競合環境の中で貴社の潜在的成長力を最大限に伸張するベスト プラクティス・アプローチを提供します。またオンライン上、貴社が今まで取り込むことができなかった潜在的 ユーザーは膨大なはずです。戦略的にその消費者にアプローチすることは新たなマーケットを創出するという意味 で新規顧客のマーケット開拓を可能にします。

8. 現在の広報活動だけで十分だと思いますが？
企業本来の力を発揮するためにも、Webマーケティングを無視することは危険なサインといえます。なぜならば 事実上Webサイトからの売り上げを目的としない場合でもWebサイトが販促・広報活動に関わらない場合が極めて 少ないからです。現在消費者の購買意思決定の経路として、Webサイトは大変重要な位置を占めています。新しい Webマーケティング手法では、従来の宣伝媒体よりも少ない予算で、これまでリーチできなかった消費者に的確に メッセージを伝達することが可能になりました。そしてまた従来の宣伝媒体と異なり、時間・スペース・発行部数 ・予算などの制約にとらわれることなく自由なコミュニケーションがはかれるようにもなりました。今後、従来 の広報パターンだけでは成熟市場では取り残され、市場開拓競争ではマーケットインできない、という状況が 予測されます。

9. SEOソリューションでの貴社の目標と目的は何ですか？
クライアント企業様の収益の拡大です。

10. E-commerceサイトでなくともSEOで収益を上げることができますか？
はい。Webサイトの役割は何も商品やサービスをオンラインで販売するためだけではありません。Webサイトを販売 チャネルと定義しなくても消費者に伝達したいメッセージは多く存在するはずです。SEOでは貴社Webサイトで伝達 したいメッセージをターゲットとする消費者に的確に到達させます。同時に“サーチエンジンの検索結果の上位に 表示される企業はメジャーブランドである“とインターネット利用者が考える傾向にある（Impress 08/02）と いう調査結果からもブランディングや告知効果に極めて高い影響力があるのです。またSEOでは従来の広告媒体と 違い、実際のマーケティング効果を正確に把握できることから消費者属性の分析が可能になり、次のマーケティング 戦略、eCRM、ターゲッティングマーケティングなどに有効利用することができます。つまりSEOの施策は直接的・間接的 経路で収益に大きく影響を及ぼすマーケティング・ソリューションなのです。

11. 上位表示が目に見えるまでにはどれくらいの期間を要しますか？
正統的なアプローチでSEOを施策しその効果を見るには少なくとも3ヶ月以上の中長期的な期間を頂く必要があり ます。弊社の目標は貴社の期待を上回る収益をWebサイトから創出することです。真に貴社に利益をもたらすオプ ティマイゼーションは最低でも半年のタイムラインが必要といえます。　例えばYahooのディレクトリーの有料登録 （ビジネスエクスプレス）でしたら約10日間で済みますが、DOPへのカテゴリーによってはリスティングに半年かかる こともあります。またロボット型検索エンジン各社でもインデックスされるまでの時間は万別で、遅いところで 3ヶ月近くかかる検索エンジンも存在するのが実情です。同時に貴社のWebサイトやビジネスモデルを緻密に把握 するためにコンサルテーションやリサーチ・アナリシスに費やす時間も産業や業態により万別といえます。

12. キーワードの料金が決められる要因は何ですか？
アメリカを例にあげればまず広告型検索エンジンで調べると、個別キーワードと複数キーワードがどれくらいの価格 で取引されているかが分かります。日本ではまだ広告型検索エンジンが正式に広告として利用されていないのが現状 です。したがって主要検索エンジンでの競合環境を分析して料金を決定いたしております。

13. ひとつのWebサイト内で検索キーワードを多数設定することはできますか？
できます。例えば販売している商品が10種類あるE-commerceサイトがあるとします。個別キーワードと複数の組 み合わせを、ユーザー動向を考慮して設定していくことで、10種類のキーワード全てをプロモーションすることも 可能です。実際にアメリカではひとつのWebサイトでキーワードを500個設定するというクライアントのリクエス トも多々あります。当然そのようなご要望にお答えするSEOのアプローチはご用意されております。

14. 複数キーワードの組み合わせよりキーワード1つの方が有効なのでは？
いいえ。アメリカでは既にワンワード検索よりも複数キーワードの組み合わせ検索の方がより一般化しています。 それは的確に絞り込んだ検索結果を導くためには具体的に掘り下げて検索する方が有効だからです。またそのような ユーザーは自分が欲しいものがさらに明確に把握できている優良な見込み客と考えられます。したがって複数 キーワードの組み合わせをコンバージョンレートで想定し、統計解析、分析、予測していくことでさらに 成約に直結する見込み客の誘導を可能にするのです。

15. 何百という多数の検索エンジンに登録するサービスはないのですか？
ございません。検索エンジンへの登録はオプティマイゼーションの多くの要因の実に一因でしかありません。 Google検索エンジンのポリシーではソフトウェアーによる自動一括登録をスパムと明示しています、また90以上 の検索エンジンに登録したWebサイトをスパム行為として判断する検索エンジンもあります。またリーチの低い検索 エンジンにインデックスさせたとしても、検索結果のリンクは動的ページで製作されているためPage Rankに影響 を与えることはありえません。Page Rankに反映されるリスティングはディレクトリーでも約5社ほどに絞られ、 そちらを手作業で正確にリスティングする方が、他の何百の検索エンジンからの集客量よりもはるかに売り上げ に貢献する結果をもたらします。

16.今後の国内SEOマーケットはどのようになりますか？
2002年初頭の現状では日本のインターネット産業でSEOを施行しているWebサイトはほとんど見かけません。しかし 日本の産業がアメリカの歴史に追随していると仮定すれば、今後SEOを加味したWebサイト構築やWebマーケティング の必要性がますます高まることが予想されます。またOvertureが国内参入する時期が当然最も注目される時期に なることは確かだと考えます。そうなると国内検索エンジンも正統なSEOを施策した検索結果が上位表示されてい るはずでしょう。

17.自社内でSEOの施策はできますか？
検索エンジン側のアルゴリズムやスパムポリシーは常に進化しています。そのような情報を随時収集できるSEO専任 スタッフがいることは理想的とも考えられます。しかし中途半端な見解でSEOを施策すると、単に順位が降格する だけでなく検索エンジン側のブラックリストに載るような事態にもなりかねません。そうなるとWebサイトの存在 意義のみならず貴社のビジネス活動そのものにもダメージを与える結果になります。また本格的なWeb マーケティングやSEOの取り組みには、フルタイムのエンジニア、マーケティング・エキスパート、リサーチャー、 スタチィスティシャン、などのＷｅｂマスター以外のプロジェクトスタッフが必要とされます。オンライン・ビ ジネスのマーケティング・リサーチャーやアナリストなどの人材を探す困難さや、人材の採用期間や育成期間、 人件費などを考慮すると、Webサイトの更新作業はWebマスターが担当し、SEOはマーケティングに理解のある専門 企業にアウトソーシングすることが最良といえます。

18. 私の会社の知名度はすでに高いのでSEOは必要ないと思いますが？
たとえ貴社のオフラインでの認知力は強いものであったとしても、果たしてインターネットユーザーは貴社の正確 なＵＲＬを記憶しているでしょうか？URLが分からないユーザーはおそらく検索エンジンで貴社Ｗｅｂサイトを探すはず です。「検索結果で上位表示されるＷｅｂサイトはメジャーブランドであるとインターネットユーザーの8割が考える 傾向にある（Impress　08/2002）」というサーベイ結果から考えると、もし貴社の社名が検索結果で上位表示 されなければ、オンラインでのブランド力が弱いことを意味しています。先の調査結果からも分かりますが、なぜ アメリカのブルーチップ企業が検索結果の上位にくるために専門スタッフを何十名も抱え、何十万ドルもの予算 をそこに投下しているかが理解できるはずです。今や企業のブランディング化や告知活動でも、インターネット、 特に検索エンジンは無視できない存在となっています