SEO情報>SEO会社の選別方法


 SEOサービスをアメリカから提供するSEO会社、ACE,Inc. SEO会社の資質を問う5項目で、貴社に利益をもたらすSEOパートナーを明確に位置付ける。

あなたのWebサイトは検索結果で上位表示されていますか?
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乱立しはじめたSEO会社、選択を誤ったら命取り


SEO会社の資質を問う5項目


「正しいサービスを提供するSEO会社の見分け方」、5項目

ここではSEO会社の技術・情報・スキルを判断する基準的な観点で、正しいサービスを提供するSEO会社の見分け方、5項目 をあげております。お客様が今後オンライン市場で、力を合わせて戦っていくSEO会社に資質があるかを見分けるひとつの指標になるはずです。



1. スパム行為を行っていないか?


「リンクスパム」「不正クロッキング」「オート・サブミッション(自動一括登録)」 「ドアウェイページ」、或いは「原始的な隠し文字」などのスパミング・テクニックを利用していないか?



SEO会社の中には、このいずれかのスパミングを犯しているところも見受けられます。 また大きく門を構えて、「検索エンジンへの一括登録」を推奨していた会社も最近までありました。 当地では企業Webサイトを一括登録するなどタブーとされている行為です。現在でも幅広く事業を行っているところに、ユーザーの情報認識の甘さが伺えます。 今日の検索エンジンはスパム行為に対し極めて厳しいペナルティーを課します。スパムによって一時的な効果を出したSEOが発覚したら(或いは他のSEO会社に密告されたら)、サイトごとが検索エンジンから消される場合があり、最終的に責任をとらなければならないのはSEO会社ではなく、 サイトオーナーになります。例えば、日本の全インターネット・アクティブ・ユーザーに70%のリーチ率を占めるGoogleは、サイトをスパムと判断した場合そのWebサイトを 検索結果の現順位から降格させます。さらにURLをデータベースから削除し、Googlebot(Crawler)の巡回経路からも除外される 可能性もあります。リスクを犯してまでSEOを実施するのは貴社のビジネスをも脅かす危機行為といえます。 特にビジネスサイトでは、発注先であるSEO会社のスパムポリシーへの取り組みには十分な注意を要します。

アメリカによく見かける「粗悪なSEO会社」の例の1つは、スパム行為によって一時的にサイトのトラッフィクを増大し、トラフィック1人を送る度にサイトオーナーへ課金します。一見サイトオーナーが喜びそうな話 ですが、多くの場合このような手法によって確保されたトラッフィクはコンバージョンしないで(売上につながることなく)サイトからすぐ出ていきます。その上スパムによる罰則で、サイトが検索エンジンから消されます。 正しいSEOは時間を要するということを、知識としてもってください。目安として、安定するまでに3ヶ月は掛かります。

 検索エンジン各社によるスパムポリシー・スパムペナルティーをさらに把握されたい方はこちら 




2. 確かなSEO技術ノウハウを持っているか?


自社サイトですら上位表示できていないSEO会社は論外。意味のない(マニアックな)キーワードで上位表示させて、それをセールストークに使う業者も要注意!

日本では「検索エンジンで上位表示実現します!」と宣伝文句をうたっておきながら、自社サイトですら上位表示を実現できない業者も多数存在するようです。 逆に人が到底使いそうにないマニアックな検索キーワードで上位表示を行い、それをセールストークに使う業者も増えてきています。 究極は、顧客サイトでは到底使えない(使うべきではない)あらゆるスパム行為により、ようやく自社サイトの上位表示を実現しているような業者もしっかり存在しています。 このようなケースでは、一般の方には判断できないこともあるかと思いますので、できるだけ多くのSEO会社をコンタクトを取り、レベルを測ることは必要かもしれません。

アメリカの場合、各地で検索エンジン側もスピーカーとして参加するサーチエンジンフォーラムを開催していますから、サイトオーナーが自ら参加して、 SEO、SEM会社の正しい選別方法を知ることもできます。日本ではまだSEO会社側のセミナーぐらいしか情報源がないというのが、 一般の方の判断を狂わせる原因になる懸念があります。




3. 上位表示だけをセールストークにしていないか?


SEOは数あるマーケティング手法の単なる1部のプロセスに過ぎない

SEOは検索エンジンマーケティング(SEM)理論に基づいたマーケティング活動の単なる1つ のプロセスであるという理解が大切です。SEOはブランディングやWebサイトへのビジター数を増やすという意味では効果的ですが、 何らかの形で自社ビジネスの収益につなげることが目的である場合、ただ人がWebサイトに訪れただけでは成立しません。 そのため貴社のビジネス、産業、競合、ターゲット消費者や到達目標を明確に把握し、マーケティング的見地からの有益なコンサルテーション能力を持っていることは最低ラインです。 集客に成功してからのマーケティングアプローチの重要性を理解し、提案できているかが鍵になります。 単にSEOによる上位表示技術ノウハウだけを適用したアプローチは、概して間違った結果を導くものです。

またSEOをひとつの投資と考えた場合、SEOでもたらされるROI(Return on Investment=費用対効果)を事前に想定しておくべきです。 実際にログ分析を施行した際に効果検証が行なえます。場合によってはWebサイトへの修正項目も見つかり、同時にターゲット ユーザーの見直しも考えられるのです。また貴社がWebサイトをどう位置づけるかによってもターゲット・ユーザーが異なってきます。 例えば、マス消費者をターゲットにしたブランディングや告知効果の向上を目的とするのか、ナレッジ消費者にターゲティングして セールスに直結させるのか、当然アプローチの仕方は万別です。単なるトラフィック増加のみを目的としたSEOではなく、 収益モデルを考慮して、どのようなプロセスで消費者にアプローチしていくことが、大局的な数字をもたらすベストプラクティスか、 というところでSEO会社の判断力とスキルが問われます。

本来SEO会社を選択するということは、貴社のマーケティング事業部をアウトソーシングしていることと同義

本来ならば、SEO会社はキーワードリサーチ、競合リサーチ、リンク・ストラテジー、コンテンツ開発、 ログ分析、問題解決、検証、軌道修正など実に細かく複雑なマイルストーンを達成していくプロセスが欠かせないものとなります。 またトラッキング・レポートやマーケティング・レポートの報告も欠かせない業務であるはずです。 当然これは市販のログ分析ツールで賄える域ではありません。上位表示が成功した後、果たして訪問客が想定した到達地まで辿り着いたか、 訪問ユーザーのサイト内行動を正確にトラッキングし分析することによって、初めて次のマーケティング活動に生かすことができるのです。




4. 販促のために、他の広報活動・告知活動についても提案できているか?


検索エンジンだけでなく、あらゆる広告媒体に精通したトータルマーケティング活動の提案

Webサイトを宣伝するための最も有益な広告媒体は検索エンジンである、ということは統計上からも証明されています。 しかし地域的特性がある場合や、ある特定のインダストリーや既にオンラインでのブランディングが成功している場合、 各メディア媒体を併用したマーケティング活動メディアミックス(クロスメディア戦略)が効果的です。 事実アメリカでオンライン広告をうまく活用できている企業でも、オフライン広告も相変わらず併用しているケースがほとんどです。 ターゲットとなる消費者行動を明確に把握し、有効なメディア媒体を活用しながらWebマーケティング効果を最大限に発揮できることも多いのです。 つまり総体的なセールスを、いかに効率良く、経済的に達成できるかの提案力が問われます。




5. 隠れたリスクをクライアント側に負わせていないか?


SEO会社が所有するホスティングやWebサイトを通してSEOサービスを受けるのは極力避けるべき

アメリカよくある粗悪なSEO会社の手口として、SEO会社が所有するサイトを利用してプロモーションをすることがあります。 これはGoogleいわくシャドードメイン(サイト)というもので、一種のドアウェイページ(サイト)のようなものです。 クライアントから頂くサービス料からクライアントサイトではなく、SEO会社が所有するシャドーサイトに費用や労力も投じて 上位表示させ、そこから生まれたトラフィックをクライアントサイトへ転送することで、クライアントサイトのビジター数を増加させるのです。 そしてある時期がきたらサービス料金を吊り上げてきます。もしクライアントが契約を途中で破棄した場合、 その最適化されたシャドーサイトからのトラフィックをそのままそのクライアントの競合他社へ売ってしまうという手口です。

あくまでもSEOを行うサイトのドメインは、クライアントが所有するようにすべきです。 またSEO会社が所有するホスティング先を借りる場合もリスクがあるということを念頭においてください。

以下にGoogleが最近(2002/12)発表した避けるべきSEO会社のガイドライン(英語)を列挙します。
特に現在の日本で関係しそうな内容を簡単に要約してみました。





SEO実行前に確認すべきこと


SEOを実行なさる前に、貴社のWebサイトの前提的目的を定義されることが必要です。 以下はその目的を見直す問いになります。

(Q1) ビジネスの目的は何ですか?
(Q2) 何を秤に成功と考えますか?
(Q3) Webサイトの目的は何ですか?
(Q4) Webサイトへのトラフィックは十分ですか?
(Q5) どの種(ターゲット消費者)からのトラフィックを期待しますか?
(Q6) その種のビジターは貴社に価値をもたらしていますか?
(Q7) その種のビジターは期待したアクション(成約)まで到達していますか?
(Q8) 集客力向上やブランディング化の対策に、検索エンジンを利用されていますか?

これらの問いをクリアーすると、Webサイトで達成すべきビジネス・ゴール(目標)が明確になるはずです。最終的に何を目的とするか で、SEO戦略でのアプローチが見えてきます。そして明確に目的が設定できれば、貴社の目的に見合ったSEO会社を選択することができるはずです。

「正しいパートナーの選択がファイナンシャル・サクセスを決定する」

総括して、SEOプロバイダーは収益に直結する新しいマーケティング・ソリューションを提供していることと思います。 事実Fortune1000(アメリカ優良企業トップ1000社)に格付けされた企業の多くがSEOにプライオリティーを置いたWeb マーケティングを実施し、トラフィック・認知度・リベニューの拡大に大きく反映させています。しかし多くのSEOプロバイダー から一社を選別するのは困難な選択にも思われます。

日本ではまだ情報が乏しいためか、技術的に強引なオプティマイゼーションを施行しているところが多いように思えます。 またいくつかの業者(例えば「SEO」という用語で上位にきている業者)は同社のWebサイト自体でスパミングを行っているところも見当たりました。今は競争環境がアメリカ市場に 比べて未成熟ですから、まだ上位表示させることは比較的容易です。しかし今日のアメリカのように多くの同じインダストリーの 企業がSEOを実行し参入し始めれば順位は自然と入れ替わることが予想されます。これは2年前のアメリカの状況に類似します。

弊社はこのセクターが日本国内の一般企業に注目されだすのは2002年4thQから2003年の1stQの間だと想像します。SEOには、 検索上位に長く表示されればそれだけ検索エンジンからの評価も高くなるという好循環な法則も存在しています (検索結果上位に表れるWebサイトはもともと質の高いサイトです。毎月一定のメンテナンス作業を実施することで順位は 維持されます)。その意味でも、SEOの早期導入は特権ともいえる先行者利益を助長するものです。

多くのSEO会社の中から、貴社にとってのBestパートナーを選択することは非常に困難かと存じます。 初めて検索エンジンマーケティングに取り組むという企業様も多くいらっしゃると思います。 何より日本は未だこの業界自体が未成熟な段階なので、何を基準にしてよいものかとお困りの方もいらっしゃることと存じます。 弊社のWebサイトが、少しでも正しい判断材料としてお役に立てれば幸いです。


 スパミングに無知である危険性、検索エンジン各社によるスパムポリシー、は次のページで説明 




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