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SEO/検索エンジンマーケティング（SEM）理論の立証データ

弊社が検索エンジンマーケティング（SEM)とSEOを推進するのには理にかなった統計的根拠が存在します。アメリカでは既に 「検索エンジン＝広告媒体」「検索結果＝広告」という確固としたコンセプトとバックグラウンドが確立しています。日本に いらっしゃる将来のクライアント様にもできるだけ早くSEOによる先行者権益を享受して頂きたく、SEM/SEOの正当性を立証するもの として以下のような統計資料を掲載いたしました。ここでは、アメリカ企業のSEOへの取り組み方に加えまして、検索エンジンの 媒体特性が持つ可能性を重ねてご理解頂けるものと確信いたします。

SEM/SEO Fact Sheet

検索エンジンマーケティングとSEOの効果を正当化するものとして以下に統計的調査報告を各メディアから収集しています。 検索エンジンを広告媒体として考えるアメリカのビジネス・モデルが証明する結果でもあります。

• “サーチエンジンの検索結果の上位に表示される企業はメジャーブランドである“と80%のインターネット利用者が考える傾向にある
  (Impress 08/02）
• “85％以上のインターネットユーザーは、検索エンジンを介して商品やサービスを調べている“
  (Internet.com 11/2001）
• “80%のインターネットユーザーは検索エンジンを介してWebサイトを見つけ出す”
  (Yahoo! Japan 04/02）
• “インターネットユーザーの81％が、商品やサービスを検索サービスで探している“
  (Forrester Internet User Monitor 11/01）
• “70%の検索エンジン利用者は、検索結果の2ページ（上位20位）までしか見ていない“
  （International Science News 04/02)
• “検索結果は上から順に。上位に表示されるサイトほどクリック率が高まる”
  （Internet.com, 03/02）
• “商品購入にあたり、広告に誘発されるよりも、検索エンジンを使い自ら率先して商品を探す傾向の方が3倍近く多い”
  （Internet.com, 02/02）
• “ウェブサイトを見つける有効な手段は:　検索エンジン46%:　ネットサーフィン20%:　口コミ20%:　マガジン広告4.4%:
  偶然2.1%:　テレビから1.4%:　eメール1.2%:　バナー広告1%の順である”
  （Target Marketing Magazine, 04/00）

SEM/SEO Survey Study

Jupiterの調査は、検索エンジンマーケティング理論の正当性を証明しています。この調査でユーザー傾向と検索エンジン の媒体特性が明確になりました。つまりコンシューマーとサプライヤーを結びつけるための有効な媒体は、検索エンジンであることがよく分かります。

資料；　Jupiter Media Metrix: Online Advertising Effectiveness Study, August 2001

   ユーザーはいかにして目的サイトを探しているか？


検索エンジンの利用率が圧倒的に多い。2位の自分でURLを打ち込んで探す割合のおよそ2倍の割合である






   ユーザーはどこを経由して目的のサイトに辿り着くか？

検索エンジンを介してサイトに辿り着く方が2位のバナー広告のおよそ6倍多い

                         


   Webサイト内でのユーザー行動は？


検索エンジンによる検索結果は、他オンライン広告媒体よりもよく読まれクリックされる確率がはるかに高い
つまり検索エンジンは、前提的に何らかの目的や欲求をもつ見込み客を誘導してくる

                         


   ユーザーに対する認知度・ユーザーのリピート率は？


検索エンジンの検索結果で上位表示されるWebサイトは他オンライン広告よりも認知度を向上させ、再訪問を促す

         

アメリカでのSEO導入企業情報

現在アメリカのコンペティティブな環境ではオンライン上でのWebマーケティングは不可欠なものになっている。アメリカのS＆P500 やInternet100、Fortune100に名を連ねる優良企業のみならず、経済指標とされるダウジョーンズ・インダストリーの30銘柄に入る 巨大企業までも検索エンジンマーケティングをプロモートするSEO戦略を実施しているのが現状である。下記はアメリカでのSEO導入 企業の一例です。ご参照ください。

*　注；NYSEなどに上場するブルーチップ企業は、SEOを単なる集客手段と見るのではなく、コーポレート・イメージやコーポレート・ ブランディングに効果を見るマーケティング活動の一環と考えています。今やCRMやターゲットマーケティングとともに、トラフィック からのログ・トラッキングや統計解析、回帰分析が消費者の属性や動向を把握するために実に有効な手段となっています。 そしてログ・トラッキングによる正確な結果の摘出はマーケティング活動の成否を判断するのに有効であり、 結果が測定値として明確に目に見えるという点が、従来の販促戦略と大きく異なる点です。
アメリカではSEOを実施していない大企業というものがほぼ存在しない傾向にあり、アニュアル・アドバタイジング・バジェット（年次広告予算）にも SEO予算は必ず見積もられているのが現状です。

SEO導入企業一例
Daimler Chrysler / GM Card / Sharp / Verisign / CITI Bank / Xerox / Proctor&Gamble / AT&T / Hewlett Packard /About.com / Citysearch.com / Verizon/ SouthWestern Bell / JD Edwards / Symantec / First Union Bank / Motorola / Ameritech /etc.