検索エンジンマーケティング>四大メディアとSEMとの比較検証
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広告が広く知られるという意味である以上、今日まで主流をなしてきた四大マスメディアは今日のトップエンタープライズにとって、
重要な広告媒体であることに変わりはありません。しかし過去7年のインターネットの普及度はこの事実に大きな変化をもたらしました。
電通（株）のリサーチでは平成13年の日本広告産業全体の総広告費は2.1%のマイナス成長でした。一方でこの5年間インターネット広告は
倍々で伸張し平成13年度には市場規模として735億円にまで到達しました。インターネット広告は今、ひとつの広告メディアとしての
地位を確立し、さらに広告代理店、メディアレップ、製作会社のみならず多くの広告主が利用する新たな広告媒体として転換期を迎えています。
先に述べたように企業業績の悪化を受け広告主の広告予算は非常に厳しいのが現状です。この限られた予算のなかでいかに
広告効果率や収益性を高めていくかが今後の課題と考えられます。そのためにも各広告媒体の特性と消費者行動を正確に認識する必要があるといえます。
日本ではインターネット広告といえば先ずバナー広告やアクション広告を連想されるはずですが、 ここではWebマーケティングで最も費用対効果が高い、検索エンジンマーケティングと従来の広告モデルのメリット、デメリットを基準に比較検証しています。
| メディア | 成長率 | メリット | デメリット |
| テレビ | 平成12年比0.5％ マイナス成長 |
大衆メディアとして会社やプロダクトの認知度を高める。 マス消費者にメッセージが到達できる。 | ローカル放送での30秒のコマーシャルでさえ50万円を超えるマーケットレンジになる。 またコマーシャル制作費を考慮すると莫大な金額を要する。 30秒という限られた時間枠のため多くのメッセージは伝達不可能 |
| ラジオ | 前年比3.5% マイナス成長 |
地域的なプロモーション戦略に特化できる。通勤時間などの時間帯で最も利用者が多い。 | ヴィジュアル的エレメントが欠ける点でテレビに劣る。（短い時間で聴覚的に 会社の電話番号やURLを知らされてもメモを取ることが困難） 人気プログラムはプレミアムのコマーシャル料金を課す。 |
| 新聞 | 前年比3.4％ マイナス成長 |
マス消費者にメッセージが到達できる。 特定のプロモーション戦略に特化できる。（新聞内のカテゴリー暮らし・経済など） | 部数あたりの広告費が見込み客の存在率と比例しない。 部数が多い媒体になればそれだけ広告費も上がる。 スペースが限られている分、提供できる情報も少ない。 |
| 雑誌 | 前年比4.3% マイナス成長 |
ターゲット消費者層にあわせて媒体を選択できる。ターゲット消費者にメッセージが到達できる。 | 部数あたりの広告費が見込み客の存在率と比例しない。 部数が多い媒体になればそれだけ広告費も上がる。 スペースが限られている分、提供できる情報も少ない。 |
| DM ダイレクト メール |
前年比5.4% プラス成長 |
期間や部数に制限がない。消費者へのリーチ度は相対的に高い。 | 葉書、無料サンプル、新聞などの折り込みはリーチ度が高いが、地理的な制約を受けるものも多い。 リーチ度の高さに反比例してリターン率が低い。（DMをまけばまくほどコストがかさむ、悪循環） |
| 検索エンジン マーケティング SEM |
前年比% プラス成長 |
消費者へのリーチ度は非常に高い。リーチ度の高さに比例してリターン率も高い。 ターゲット消費者を絞り込んだプロモーション戦略が行える。 | 常に消費者動向を分析する必要がある。 |
従来の広告媒体では、広告主が宣伝広告する過程でターゲット消費者を絞り込むことは非常に困難とされてきました。
テレビ・ラジオ・新聞・雑誌などの場合、広告主はできるだけターゲット消費者に視聴される媒体を選び、広告費を投じるしかありませんでした。
これに反し、検索エンジンマーケティング（SEM）では、貴社のプロダクトやサービスに何らかの関心や購買意欲を持ち、
顧客になる可能性が極めて高い見込み客のみをターゲットに広告予算を活用することが可能となります。
したがって、検索エンジンマーケティングは無駄なコストを排除して効率化を図ったマーケティング手法であるといえます。
検索エンジンによる消費者を絞込んだマーケティング手法と比べると、従来のマス広告媒体は顧客となる見込みの少ないマス消費者
を対象にランダムにメッセージを送っている感じさえ受けます。
検索エンジンの媒体特性を考えるとき、漠然とした認知度の向上を効果と見るのではなく、
リアクション率が極めて高い消費者獲得に効果があらわれるという点が最も評価されます。
この媒体特性をより有効に活用し、通常のマス広告ではリーチしにくい消費者層へのメッセージ到達が検索エンジンマーケティング
では可能になります。
またマーケティングをひとつの事業戦略として考慮するならば、四大媒体やDMによる一時的なプロモーションとのメディアミックス
（連係的広告戦略）も効果的です(例；DSLやマイラインなどのキャンペーン)。
つまり従来型広告媒体でURLを伝達し、詳細情報をWebサイトで解説するという手法です。
いずれの場合も消費者の最終的到達地がWebサイトであるということには変わりはありません。
より長いタームでの事業全体のマーケティングという本質を考えた場合、投資額が少なく費用対効果に優れたSEMのプロモーションは、
認知度やブランディングを高める上でも非常に効果的です。
検索エンジンでの販促活動を最大化するSEOパートナーの資質とは？次のページで説明
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